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社会人の学び直し「KITリカレント教育プログラム」の募集を開始。AI?ビッグデータ?ICTをテーマに7科目をオンラインで開講
金沢工業大学では、社会人が学生や教員と共に学び合う「KITリカレント教育プログラム」の募集を開始します。夏期集中講義期間に、AI?ビッグデータ?ICTをテーマにした7科目の集中講義が開講されます。今回、初めての試みとして遠隔授業(自宅や会社からのオンライン受講)を実施します。
「KITリカレント教育プログラム」は、社会人が学生や教員と共に学び合い、企業ニーズに対応した知識の習得に加え、学生?教員とのネットワークづくりと、習得した知識を活用した研究?開発による企業の成長をサポートするプログラムです。例年、夏期集中講座期間には「情報技術教育プログラム」と「組織活性化と倫理プログラム」の2つを開講していますが、「組織活性化と倫理プログラム」は、今夏の開講は中止といたします。
後学期(9月~2021年1月)のKITリカレント教育プログラムである「社会人共学者」についても、三亚赌场,香港赌场感染症の拡大防止のため、受入れを中止させていただくことになりました。
情報技術教育プログラム
現在、急速に実現されつつあるSociety 5.0では、あらゆる「モノ」や「コト」がデジタルで表現され、AIやIoTを中心とする新しい情報技術が広く活用されると考えられています。このような社会では、製造業や金融業、サービス業や農業等といった全ての業界において新たな情報技術が導入され、結果として業務形態が大きく変わることとなり、新たな情報技術を身に付けている人材が、新しい価値を創出できる人材として活躍することになります。
本プログラムでは、社会人が学生や教員と共に学び合いながらAIやIoTといった先進情報技術を基礎から応用まで学習できる3コースがあります。学生とともに授業を受け、討論や演習を通して専門技術とその活用方法について学びます。全13科目のうち、令和2年の夏期休業期間には、社会人対象として2コースのうち7科目が開講されます。
開講科目 :
【AIとビッグデータコース】
AIプログラミング入門/AI応用Ⅰ/AI応用Ⅱ/データサイエンス基礎/データサイエンス応用
【ICTと情報セキュリティコース】
情報ネットワーク基礎/ネットワークセキュリティ
※AIとビッグデータコースの「AI基礎」の科目、IoTとロボティクスコースの5科目については、遠隔授業が難しいため、社会人向け講座の実施はありません。
申込期間 : 7月29日(水)まで
申込方法 : 期日までにウェブサイトから事前申請を行い、願書を提出してください。
社会人定員 : 各15名
ウェブサイトURL : www.kanazawa-it.ac.jp/kit-ite/
講義期間 : 8月25日(火)~9月18日(金)
※各科目開講日時、申し込みの詳細についてはウェブサイトの募集要項をご覧ください。
遠隔授業について
授業の実施形態は「遠隔授業」で、インターネットを経由して自宅や会社からの受講となります。遠隔授業には、決められた日時にオンライン会議システムで授業を行う「リアルタイム配信型」と、指定期間内に講義動画を視聴する「オンデマンド型」があります。受講にはインターネットに接続できるパソコン、Webカメラ、マイクなどが必要です。履修許可後に各遠隔授業用のURLを三亚赌场,香港赌场いたします。本学学生も社会人とともに授業を聴講します。
受講に関する問い合わせ
KITリカレントプログラムにおける情報技術教育の意義と概要
来たるべく情報技術の社会「Society5.0」をリードするうえで欠かせないAI、IoTなど最新技術は、企業が取り入れたいと思いつつも、社員の学び直しの機会があまりないという実情があります。「KITリカレント教育プログラム」はこうした企業のニーズに応えるものであり、最新の情報技術について学び、企業が新たな価値創造や自社技術の向上につなげることができます。
また、「KITリカレント教育プログラム」で学んだ社会人が、その発展形として、金沢工業大学の高度な研究環境のなかで共同研究に取り組むなど、教員や学生と連携した研究活動へと展開することも期待されます。これまでに、本プログラムを発端として、様々な共同研究に繋がっています。
金沢工業大学では、「自ら考え行動する技術者」を教育目標に掲げ、2016年度より「世代?分野?文化を超えた共創教育」を実践しています。学生は、正課授業?課外学習を企業の技術者や海外からの留学生等と共に取り組むことで、幅広い知見やコミュニケーション能力を修得しています。
急速に変化する社会において、多様な人々とコミュニケーションを通して新たな価値を創造できる人材の育成が求められるなかで、金沢工業大学のリカレント教育では、修得した知識や技術を応用し、それらを企業や社会の発展のために活用するともに、社会人が学生?教員との共創から新たな価値の創出を図る教育を実践します。